この設備投資、何年で回収できる？

この数字の見方

回収期間は「投資額 ÷（増える粗利益 − 維持費）」で計算する、単純回収期間と呼ばれる方法です。金利、税金、減価償却は考慮していない概算ですが、投資判断の最初のものさしとして広く使われています。

回収期間だけでなく、設備が使える年数（耐用年数）との比較も大切です。回収に必要な期間が設備の寿命より長い場合、その投資は数字の上では元が取れない計算になります。逆に回収が終わった後は、毎月の純増分がそのまま利益側に効いてきます。

なお「増える粗利益」の見込みが不確かな場合は、控えめな数字でも計算してみると、前提が崩れたときの回収期間の変化を確認できます。